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こんにちは。ナチュラル＆スローな家「ナチュリエ」のスタッフです。
今回は二世帯住宅についてのお話です。
二世帯住宅と一言でいってもタイプはさまざま。
一世帯の住宅とは異なり、間取りや費用の考え方も違います。
このコラムでは二世帯住宅について、間取りの種類別のメリット・デメリットや間取りを決める際のポイント、費用の相場やコストを抑えるポイントなどについて解説します。
住宅ごとの特徴を参考にして、2つの家族をつなげる安心の住宅を手に入れてくださいね。
二世帯住宅が成功する間取りはどれ？3種類の間取りのメリットとデメリット
二世帯住宅の主な間取りは、「完全分離型」「完全同居型」「部分共用型」の3種類。
それぞれの間取りの特徴や、メリット・デメリットをご紹介します。
完全分離型
完全分離型は、親世帯と子世帯の生活スペースを分離した二世帯住宅です。
1階と2階で世帯を完全に分けたり、左右で分けて二世帯分の住宅を建てたりして分離させます。
玄関をはじめ、住宅の設備がすべて分かれているため、二世帯住宅ですが別々に暮らしている感覚になるでしょう。
メリット
完全分離型はそれぞれが独立した家であるため、親世帯と子世帯が近くにいながら適度な距離感を保てるのがメリット。
親が病気やケガをしたときにすぐ駆けつけることができる一方で、プライベートを確保することもできます。
お互いのペースを維持しながら生活が送れるのでお互いに気を遣わなくてよく、二世帯間でのストレスやトラブルが少なくなります。
また、親世帯が亡くなるなど家を使わなくなったときには、賃貸住宅として活用したり、孫世代が結婚したときに暮らす家にしたりと、使い方の幅が広いのも嬉しいポイントです。
デメリット
完全分離型の場合、相手世帯に関心がなければ、お互いに関わることなく生活が送れてしまうため、日常生活の様子がわかりにくくなる可能性があります。
隣の家でなにかあっても、すぐには気づけない可能性もゼロではありません。
また、建物が大きくなるため広い土地が必要になる、狭い土地を二世帯で分けるため居室スペースが狭くなるなどのデメリットも予想されます。
さらに、水回りや玄関など二世帯分の設備を用意するため、ほかの種類の間取りと比べて建築費用が高くなります。
完全同居型
完全同居型は、基本的にすべての設備を共有するタイプの二世帯住宅です。
寝室などプライベートな部屋はそれぞれの世帯別に用意しますが、キッチンや浴室、トイレ、リビングなどは共有スペースとして一緒に使用します。
メリット
完全同居型のメリットは、一つ屋根の下に二世帯が暮らすことになるため、コミュニケーションをとる機会が多い点です。
にぎやかな家族を理想としている場合などにはピッタリでしょう。
お互いの状況が常に把握できるため、ケガや病気で倒れてしまったときでもすぐに対応することができます。
子世代が共働きなら、家事や子育てをサポートしてもらうなど、お互いに協力し合えるのもメリットですね。
また、親が亡くなり将来的に子世帯だけになったとしても、そのまま住み続けることができます。
共有スペースが多く、建物の数が一つだけなので、建築費用や生活費をおさえることも可能です。
デメリット
完全同居型の場合、世帯間での生活時間が異なると、相手世帯への気遣いが必要となります。
深夜の帰宅時の物音や水音などの生活音が気になったり、生活習慣や考え方の違いで気を遣ったりする場合は、お互いに無理なく暮らせるかよく検討しましょう。
また、人数が多いので室内が窮屈に感じる可能性も。
各世帯のプライバシーの確保が難しかったり、家に友人を呼びにくかったりする場合もあります。
さらに、水道代や光熱費などの生活費を負担する割合を決めておく必要があるなど、事前に細かな相談をする必要があるでしょう。
部分共用型
部分共用型は、世帯間で居住するスペースを分けつつも、玄関やお風呂、キッチンといった一部を共用するタイプの二世帯住宅です。
どのスペースを共用するかは家庭ごとに決めることができ、共用する部分が玄関のみやリビングのみという場合もあります。
完全分離型と完全同居型のどちらの要素も含んだ二世帯住宅ですね。
メリット
部分共用型の場合、それぞれの世帯のプライベート空間は確保されている一方で、共用部分では顔をあわせることになるため適度な距離感が保てます。
体調の変化などにも気付きやすいので、もしものときでも安心です。
キッチンなど水回りを共用すれば家事の分担をすることもできます。
設備を共用にすればするほど建築費用をおさえることができ、生活費も下げることができるでしょう。
デメリット
共用部分がある場合、あらかじめ使い方のルールを決めておくことが大切です。
例えば、「一方の世帯ではトイレの使用後は蓋を閉めるのがルールになっていても、もう一方ではそれがルールになっていない」など。
この場合はどちらかのルールに合わせるのか、どちらでも良いことにするのかなど話し合いが必要です。
些細なことに思うかもしれませんが、毎日のことなのでストレスが溜まってしまうこともあります。
建てる前の段階でどこまでを共用にするのか、お互いにしっかりと検討するようにしましょう。
二世帯住宅で成功する間取りを考える際のポイント
長年にわたって利用していく二世帯住宅では、間取り選びが非常に重要です。
二世帯住宅の間取りで失敗しないためにも、ストレスやトラブルのもとになりそうなポイントについてしっかり考え、話し合っておきましょう。
些細なことでも、あらためて考えると意外と気になる部分は多いです。
二世帯住宅の間取りを考える際におさえておきたいポイントをご紹介します。
二世帯間での生活音対策をする
当然ながら、二世帯間でそれまでの生活習慣や暮らしの環境は異なります。
間取りや生活リズム次第で、些細な生活音がストレスにつながる可能性があるのです。
例えば片方の世帯の寝室の上がトイレになっていると、夜にトイレを流す音で目が覚めてしまうことが起こるかもしれません。
また、玄関を共有する場合には子世帯が仕事から帰宅する音で目が覚めることもあるでしょう。
来客の出入りが多い場合にも、玄関の開閉音がお互いに気になることもあります。
対策としては、上と下の階でトイレやキッチンなどの設備の位置を同じにしたり、遮音材を床や壁に使ったり、玄関を分離することなどが挙げられます。
将来のためにバリアフリー化しておく
今は元気な親世帯も、将来的には体が不自由になったり、介護が必要になったりする可能性もあります。
そのため、将来のことを想定してバリアフリー設計にしておくのがおすすめです。
バリアフリー対応にしていないと、後で追加の工事費用がかかってしまうこともあります。
なるべく家の中に段差をなくしたり、トイレや階段などに手すりをつけたり、歩行器や車椅子の使用に備えて廊下を広くしておくなどの対策を行いましょう。
家事などの動線をイメージして考える
生活動線は間取りを考える上で非常に重要な要素です。
例えば、洗濯機とベランダの距離が離れていると洗濯物を干すときに手間がかかります。
また、ある部屋に行くのに親世帯や子世帯の部屋を通らなければいけないとなると不便ですね。
間取りを考える際は、普段の生活動線をもとに考えるようにしましょう。
二世帯の交流ができる設計にする
生活スペースが別だったり生活リズムがバラバラだったりすると、一緒に暮らしているのに二世帯間での交流がほとんどない状態になる可能性も出てきます。
その場合は、二世帯の共有スペースを作る、各世帯の建物間を移動できるドアを設置するといった対策をとりましょう。
二世帯間でのコミュニケーションを楽しむことも忘れないようにしたいですね。
家族みんなで希望を出し切る
二世帯住宅でトラブルなく家族が仲良く暮らすためには、お互いの世帯の希望をよく話し合うことが大切です。
各世帯で住居に対する希望が異なるのは仕方ない部分もあります。
希望はすべて出し切り、意見を統一するようにしましょう。
このとき、片方の世帯だけで決めることのないようにすることが大切です。
また、共用部分を設ける場合は、生活する上でのルールも作りましょう。
住宅のプロにも相談する
世帯間で話し合いをしても、まとまらない部分やわからない部分が出てくることもあります。
そういったときは不動産会社や建築会社など、住宅のプロに話を聞くようにしましょう。
プロであれば、これまでに二世帯住宅を建ててきた実績があるため、二世帯住宅の構造や過去の事例などをもとに相談に乗ってくれます。
二世帯住宅を検討する際には、「実家を二世帯住宅へ建て替え！メリットや進め方、注意点を紹介」もあわせてご覧ください。
二世帯住宅で成功するには間取り以外に費用もチェック！相場やコストをおさえるポイント
二世帯住宅を建てる際には費用も気になりますよね。
二世帯住宅の費用相場や、二世帯住宅を建てる際に利用できる補助金について解説します。
完全分離型の間取りの費用相場
二世帯住宅の建築費は坪単価と坪数によって変動します。
札幌市の坪単価の平均価格は約79万円（2023年現在）で、4〜5人の家族が住む家に必要な坪数は30〜40坪とされています。
ただし、完全分離型の場合は建物の数が一世帯の場合よりも増えるため、建築費が1.5倍〜1.8倍になります。
以上の点を踏まえて計算すると費用相場は以下のようになります。
■30坪の場合
79万（坪単価）×30坪×1.5倍＝3,555万円
79万（坪単価）×30坪×1.8倍＝4,266万円
■40坪の場合
79万（坪単価）×40坪×1.5倍＝4,740万円
79万（坪単価）×40坪×1.8倍＝5,688万円
したがって、札幌市で完全分離型の二世帯住宅を建てる場合、3,555万円〜5,688万円が相場となります。
これはあくまで目安となり、使用する設備などによって費用は異なります。
住宅会社のプロに相談してみましょう。
二世帯住宅に利用できる支援策
二世帯住宅を建てるときは、控除や非課税枠などの制度を利用できるケースもあります。
住宅ローン控除
二世帯住宅以外でも使える住宅ローン控除。
年末の住宅ローン残高の0.7％を所得税・住民税から最大13年間控除するものです。
対象は、2022（令和4）年1月〜2025（令和7）年12月末までに入居した方となっています。
2024（令和6）年1月以降に建築確認を受ける新築住宅は、省エネ基準適合が要件となります。
※2024年2月現在
住宅ローン控除は二世帯住宅も対象で、「完全分離型」で登記が区分登記になっていると、減税メリットが大きくなります。
区分登記とは、二世帯住宅が二軒別々の家だと認められている状態のこと。
区分登記がされていれば、それぞれの世帯で住宅ローン控除や不動産取得税の軽減措置などを受けることができますよ。
ただし、それぞれの世帯がローンを組む場合に限られますので、その点は注意しましょう。
住宅取得時の贈与税非課税枠
父母・祖父母などの直系尊属から、住宅の新築、取得、増改築のための費用を贈与された場合、最大1,000万円まで非課税となります。
対象者は、2024（令和6）年1月〜2026（令和8）年12月末までに贈与を受けた方（贈与を受けた年の1月1日に18歳以上であること。2022年3月31日以前の贈与の場合は20歳）。
非課税額は、耐震・省エネなど一定の基準を満たす住宅の場合1,000万円、それ以外の住宅は500万円となっています。
※2024年2月現在
まとめ
●二世帯住宅の間取りには完全分離型、完全同居型、部分共有型の3つのタイプがあり、それぞれにメリット・デメリットが存在します。
●二世帯住宅は2つの家族で暮らす住居になるため、意見や希望もたくさん出るでしょう。
二世帯住宅で失敗しないためにも、生活音や動線、バリアフリー、交流スペースなど、実際に住み始めてからのことを事前に検討するようにしましょう。
迷ったときには住宅のプロに相談してみてくださいね。
●札幌市で完全分離型の二世帯住宅を建てる場合、費用の目安は3,555万円〜5,688万円となります。
住宅の購入は大きな買い物になるため、信頼できる専門家に相談することが大切です。
二世帯住宅を建てる際には、減税制度や支援事業などが利用できるケースもあります。
ナチュリエは、自然素材の家や木の家にこだわったハウスメーカーです。
二世帯の注文住宅を検討中の人は、ぜひお気軽にお問合せください。
